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私とロシア Я и россия

東京ロシア語学院の学生です。

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本科入学をお考えの方へ① 専修学校とは

東京ロシア語学院の本科生となり、あっという間に1年が過ぎようとしています。

少しだけ先に入学した私からこれからの学生へ、自宅で見られる情報を書いてみます。皆様のお役に立ちましたら幸いです。ご興味のある方は、どうぞ世田谷区経堂にあります東京ロシア語学院までお越しください。

※情報に誤りなどにお気づきの点などありましたら、削除・修正いたしますので、お知らせください。

学院の入学案内やブログなどでも書かれているように、ここは小さな専門学校です。1977年(昭和52年)に、ロシア語専門課程専修学校認可校となり、現在に至ります。

学院長 藻利佳彦先生のコラム
進路に迷ったら学院へ

専門学校は、大きく分けて専修学校・各種学校・無認可学校の3つになります。

専修学校とは、専門的な知識と技術を身につけるための学校です。学校教育法で定められた正規の学校であり、入学資格の違いによって、専門課程・高等課程・一般課程に分類され、学校によって1 年制から 4 年制までいろいろなコースがあります。学習内容に応じて,就職や進学などさまざまな進路をえらぶことができます。

専門課程専修学校に入るには、高校を卒業していることが入学の条件になります。高等課程は中学を卒業していることが条件で、専門的な知識を学びます。一般過程に入学時の条件はありませんが、生活に関することを学びます。

専修学校の魅力は、最短かつ低予算で、なりたい自分になるための学習ができることであると、私は考えます。

●専修学校について(文部科学省HPより抜粋)
学校教育法の中で専修学校は、 「職業若しくは実際生活に必要な能力を育成し,又は教養の向上を図ることを目的とする学校である」とされ、実践的な職業教育、専門的な技術教育を行う教育機関として、多岐にわたる分野でスペシャリストを育成しています。

専修学校には、社会のニーズに対応した多種多様な学科があり、将来の職業で必要となる実践的な教育が行われています。理論を重視する大学と比べ、専修学校の教育内容は、社会に出てすぐに役立つ専門的な知識や技術の習得を中心としており、授業のうち、実験や実習の割合が高い学科が多いことも特徴です。

専修学校では、職業に就くために必要な資格を取得することができます、資格にも様々な種類がありますので、なりたい職業ややりたいことなど具体的な目標がある場合、どんな資格が必要か、どうやったらその資格が取得できるか学ぶことも大切なことです。


学院では3年間の修行年限を修了すると、専門士が付与されます。専門士を有すると、大学への編入学資格が認められます

日本では、小学校6年間、中学校3年間の教育を初等教育または義務教育と言い、9年間の教育を終えると働くことも可能となりますが、高校への進学率は97%と、ほぼ高校3年間まで、ほとんどの学生が12年間の教育を受けています。高校を含めたこの先の教育を、高等教育と言います。

現在、大学へ進学する高校3年生は、全体の約半数の49.3%です。専門学校へ進学するのは、約16%です。学年に100人居たら、50人くらいが大学へ行き、16人が専門学校へ行き、5人が短期大学へ行き、30人が進学しません。しかしこれは平成28年度の統計なので、国の高等教育の修学支援新制度が始まる今年以降、更に高等教育機関への進学率は上がっていくことでしょう。

高校を終えたのちの教育として、専門学校や短期大学なら1年から4年間、大学なら4年間、高等教育を学ぶ期間は、長くて16年ほどです。働く時間は、たとえば22歳から働き始めれば、38年間です。多くの日本人は、人生の内で、学ぶ時間よりも働く時間の方が圧倒的に長いです。定年の引き上げが実現されようとする今の日本なら、更に43年間、すぐ先の未来には、50年間になっているかもしれません。その長い年月の中で、働いてからの方が学校で学ぶより、たくさんの事を学びます。(浪人期間や大学院進学等は割愛します)。

学んでから働くも良し、働いてから学ぶも良し、専修学校はそんな教育機関です。



専門士の称号は、以下の要件を満たした課程を修了すると付与されます。
①修業年限が2年以上
②総授業時数が1,700 時間( 62 単位)以上
③試験等により成績評価を行い、の評価に基づいて課程修了の認定を行っていること

専修学校・・・学校教育法124条によって定められ、都道府県の知事が認めた学校

【第124条】
 第1条に掲げるもの以外の教育施設で、職業若しくは実際生活に必要な能力を育成し、又は教養の向上を図ることを目的として次の各号に該当する組織的な教育を行うもの(当該教育を行うにつき他の法律に特別の規定があるもの及び我が国に居住する外国人を専ら対象とするものを除く。)は、専修学校とする。
1 修業年限が1年以上であること。
2 授業時数が文部科学大臣の定める授業時数以上であること。
3 教育を受ける者が常時40人以上であること。

各種学校・・・学校教育法134条によって定められ、都道府県の知事が認めた学校

【第134条】
 第1条に掲げるもの以外のもので、学校教育に類する教育を行うもの(当該教育を行うにつき他の法律に特別の規定があるのもの及び第124条に規定する専修学校の教育を行うものを除く。)は、各種学校とする。

 第4条第1項、第5条から第7条まで、第9条から第11条まで、第13条、第14条及び第42条から第44条までの規定は、各種学校に準用する。この場合において、第4条第1項中「次の各号に掲げる学校の区分に応じ、それぞれ当該各号に定める者」とあるのは「市町村の設置する各種学校にあつては都道府県の教育委員会、私立の各種学校にあつては都道府県知事」と、第10条中「大学及び高等専門学校にあつては文部科学大臣に、大学及び高等専門学校以外の学校にあつては都道府県知事に」とあるのは「都道府県知事に」と、第13条中「第4条第1項各号に掲げる学校」とあるのは「市町村の設置する各種学校又は私立の各種学校」と、「同項各号に定める者」とあるのは「都道府県の教育委員会又は都道府県知事」と、同条第2号中「その者」とあるのは「当該都道府県の教育委員会又は都道府県知事」と、第14条中「大学及び高等専門学校以外の市町村の設置する学校については都道府県の教育委員会、大学及び高等専門学校以外の私立学校については都道府県知事」とあるのは「市町村の設置する各種学校については都道府県の教育委員会、私立の各種学校については都道府県知事」と読み替えるものとする。

 前項のほか、各種学校に関し必要な事項は、文部科学大臣が、これを定める。

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